先物取引にリスクあり！？怖さを正しく理解して取引を行おう！

では、具体的なリスクについて見ていきましょう。

通常の投資の場合、一般的にその金融商品を購入してから期間を区切らずにポジションを保有できます。例えば、株価や通貨の価値が下がった場合であっても、元の価値に戻るまで売却せずに待てるのです。

一方で、先物取引では取引期間が予め決まっていることから、仮に損失が出ている状態で期限が来た場合に、取引を終了する必要があるのです。決められた期日に仕切しなければならないため、保有して利益を増やしたいケースや、価値が回復するまで待ちたいケースでも、売却する必要があります。

また、先物取引のメリットでもある小額の資金で大きな取引ができる点が、逆に大きなリスクにもなります。単純に大きな利益が望める反面、相場が予想に反した動きとなった場合に、大きな損失が発生する可能性があります。

証券会社（商品先物取引会社）では、安定して取引できるようにシステム増強を図っています。具体的には、安定したサーバーの導入やサポートスタッフの常駐による早期の災害復旧などがあります。

ただし、万全の体制を敷いていてもシステム障害が発生する可能性があります。

万が一、サーバーダウンで取引できなければ、決済できずに思わぬ損害を被る可能性があります。

大きなリスクとしてセキュリティ問題があげられます。

特に、不正アクセスによって予期せぬオーダーが入ることや資金を引き出されてしまうリスクが存在します。

各証券会社（商品先物取引会社）では、高いセキュリティレベルにより不正アクセスが起こる危険性はきわめて低くなっています。

しかし、不正アクセスによる被害が発生した過去もあるため、リスクとして捉えるべきです。

セキュリティ対策はいたちごっこであるため、高いセキュリティ対策を取っても突破される可能性があります。

現状に問題がなくても、不正アクセスの被害に遭う可能性がゼロではないことを念頭に置いておきましょう。

一般企業と同様に、証券会社（商品先物取引会社）も業績が悪化すれば倒産する可能性があります。

証券会社（商品先物取引会社）がユーザーから預かっている有価証券や金銭については、経営が破綻したとしても確実にユーザーに戻るようになっています。

これは、証券会社（商品先物取引会社）の資産とは区分して管理することが法律で義務付けられる、顧客資産の分別管理が徹底されているためです。

それでも顧客資産の円滑な返還が困難となった場合は、日本投資者保護基金から1ユーザー当たり1,000万円を限度として、補償される仕組みがあります。

また、信用取引や先物取引については、一部は分別管理の対象にならない場合もあります。対象とならない場合、倒産すると全額回収できない可能性があるということを意味します。

さらに、仮に倒産して回収できなかった場合には、悪徳業者が近寄ってくる可能性もあるため注意が必要です。

実際に、過去に国内商品先物取引で損失を被った消費者をターゲットに、商品先物取引に係る業者や返金機関などと偽り、返金のための手数料や有価証券などの金融商品の契約を迫る事例がありました。

先物取引に対するリスクが理解できたところで、FXやCFDのリスクと比較してどのような違いがあるのでしょうか？

ここからは、FXやCFDとのリスクの違いについて解説します。

FXも先物も、レバレッジを効かせる取引となるために、同様のリスクが存在します。

裁量で取引する場合は指値、逆指値を設定したリスク管理を常に念頭に置いて取引することが重要です。

値幅と1単位の大きさを鑑みると、先物取引の方がリスクコントロールが難しくなります。

CFDと比較した場合、先物取引は取引単位が多く、レバレッジが大きいという違いがあります。

よって、短期間で大きな利益を出せる可能性がある一方で、損失の額が大きくなるリスクもあるのです。

一方で、CFD取引は取引単位が少なく、レバレッジも小さいです。 

よって、先物取引より大きく稼げなくても、損失のリスクを減らせるという違いがあります。

先物取引と類似したオプション取引にも、リスクがあります。

オプション取引のメリットとして、レバレッジ取引ができる点が挙げられますが、価格の変動がより損益に直結します。

予期せぬ方向へ価格が変動すると、差し入れた証拠金を大幅に上回る損失が出る可能性があるので注意が必要です。

また、オプション取引では期日が近づくと取引高が減る可能性が高いため注意が必要です。

先物取引におけるリスクに対して、リスクヘッジする方法があります。

ここでは、主なリスクヘッジの方法について解説します。

買いヘッジ取引とは、将来商品を購入する予定がある場合で、価格が値上がりする恐れがあるため、先物取引を用いて現時点で価格を決めて買う約束をする取引です。

先物取引で買う値段をあらかじめ確定し、その商品の値上がりリスクをヘッジすることにより、安心して取引できます。

売りヘッジ取引とは、将来商品を売却する予定があっても、価格が値下がりする恐れがある場合や、市場価格の下落に伴って現在保有している資産の価値が目減りしてしまう恐れがある場合に、先物取引で現時点の価格で売る約束をする取引です。

これによって、値下がりリスクをヘッジすることが可能です。

ヘッジは、将来の不確実性を排除しようとする行為となります。

したがって、値上がりを心配して買いヘッジをした場合、当初の心配とは逆に、価格が下落するリスクがあります。

しかし、この場合でも、価格や取引の採算を予め確定したという点では、ヘッジは有効に働いたと考えられます。

先物取引では、大きなリターンを得るチャンスがある反面、どうしてもリスクは排除しきれません。これは先物取引に限った話ではありませんが、如何にリスクを低減させつつ利益を上げていけるかが重要です。

• 先物取引では、投資資金に対する元本を超えた分の保証はされていない。
• 値幅と1単位の大きさを鑑みると、FXと比較して先物取引の方がリスクコントロールが難しい。
• CFDと比較した場合、先物取引は取引単位が多く、レバレッジが大きいという違いがあり、短期間で大きな利益を出せる可能性がある一方で損失の額が大きくなるリスクもある。
• オプション取引では期日が近づくと取引高が減る可能性が高いため注意が必要。